【転職者向け】希望年収の答え方｜5つのポイントとNG例を解説！

＃希望年収 ＃答え方

目次

• 希望年収の答え方：押さえておきたい5つのポイント
• 【NG例】印象を下げてしまう希望年収の答え方
• 希望年収の決め方
• 希望年収を交渉する場合はタイミングが重要
• まとめ

希望年収の答え方：押さえておきたい5つのポイント

1. 求人票の記載金額で答える

希望年収を聞かれた際には、基本的に「求人票に記載されている金額の範囲」で回答すると良いです。求人票に記載されている金額は、企業側が応募する方に対して支払える年収の目安の金額です。そのため、記載額と開きがある金額を答えた場合、「求人票を見ていないのではないか」という印象を与えかねません。
注意点として、希望金額は「手取り」ではなく、「総支給額」で答えます。希望年収を「手取り」の金額で伝えると、想定よりも低い金額になることがあるので気を付けましょう。

2. 現職（前職）の年収をベースにして答える

希望年収を答える場合によく出てくるのが、現職（前職）での年収です。現職（前職）の年収を基準にすると、希望年収の根拠として提示しやすく、企業側にも理解されやすくなります。
現在の年収と希望年収を聞かれたときの答え方としては、「現職の年収が600万円なので、希望年収も600万円以上です」 と、現職と同水準の金額で答えるのが基本です。

3. 年収が下がりそうな場合は「最低希望年収」を答える

求人票に記載されている金額が低いことを把握していながら応募する場合、自分の中で許容できる最低限の金額を伝えるようにします。そうしないと自分の想定より低い金額に設定されてしまう恐れもあるため、最低限の希望額をしっかり伝えることが重要です。

4. 年収アップを希望する場合は「理由」と「根拠」を示す

現職（前職）よりも高い年収を希望する場合は、応募先の企業側が納得する年収アップの理由・根拠を提示しましょう。提示しやすい根拠として、「資格」や「スキル」に加えて、これまでの「実績」を伝えることが大事です。

たとえば事務系の職種であれば、「データ処理や資料作成に役立つMOS（マイクロソフトオフィス スペシャリスト）の資格を取得しています」というように、具体的な根拠を提示します。
営業職であれば、「売上目標の〇〇%を達成した実績があります。」と、実績によって自分の能力・スキルをアピールします。さらに、達成した理由を論理的に話せるようにしておくことで、その実績にはスキルに裏付けされた再現性があり、入社後に活躍出来る人材であることを印象付けられます。

5. 金額に幅を持たせて答える

金額にある程度の幅を持たせるという方法もあります。たとば、「現在の年収が600万円なので、希望年収は600万円です。ただ、最低希望年収は500万円ですので、その金額を担保していただけるのであれば、最終的な金額は貴社の意向に従います」というように、自分の希望や最低条件を伝えつつ、金額は企業側に裁量の余地を持たせるように答えます。この金額の範囲の中に、求人票に記載されている金額が入っていれば、企業側としても採用の判断をしやすくなります。

【NG例】印象を下げてしまう希望年収の答え方

「希望なし」と伝える

とくに、金額面で希望がない場合でも「希望はありません」や「決めていません」といった回答はNGです。企業側にとって、年収は求職する方の価値を示す指標のひとつです。そのため、「希望なし」という回答は、「意欲がない」「自己分析が出来ていない」といった印象を持たれる恐れがあります。

仮に、「年収が低くても働きたい」など金額に関係なく志望度が高い場合でも、現職（前職）と同水準の金額、あるいは最低希望年収などの具体的な金額を伝えるようにしましょう。

能力・相場を無視した金額を提示する

現職（前職）より年収を100万円アップしたいなど、高い金額を伝えることは悪いことではありませんが、先述のようにその理由や根拠が必要です。
そのため、自分の能力や実績などの具体的な根拠を示さずに、現職（前職）の年収より極端に高い金額を希望するのはNGです。企業側から客観的に自己分析が出来ていないと判断されかねません。

また、応募している企業や業界の相場を無視した金額で答えるのもNGです。
とくに注意したいのが、年収相場が比較的高い業界から低い業界へと、未経験で転職するケースです。

希望年収を伝える際には、現職（前職）の年収をベースに考えるのがよいとお伝えしましたが、それは同業種などを想定している場合です。業界間で年収相場が異なる場合にはとくに注意しましょう。

選考途中で希望年収を変更する

選考の途中で、一度回答した希望年収を急に高い金額に変更することもNGです。途中で明確な理由もなく、希望年収を変更することは企業側へ不信感を与えかねません。

実際に、採用面接の感触が良かったことから希望年収を途中で変更し、より高い金額を伝えたことで不合格となった事例もあります。
このような年収アップに関する事例は、関連記事をご覧ください。

ただし、提示した金額で入社後に後悔する可能性があるのであれば、元々想定していた金額を訂正のうえ、企業側に納得してもらうように説明しましょう。その際は、「訂正する背景・理由」と「訂正後の金額である理由」をきちんと明示することが重要です。

たとえば、未経験の職種だったため、控えめに現在の年収よりも低く言ってしまった場合は、「未経験の職種だったため、希望金額を低くお伝えしてしまいました。これまでの経歴や経験を評価していただけるのであれば、現職（前職）での年収で検討していただけませんでしょうか？」というように、丁寧に伝えることで企業側も検討してくれる可能性があります。

希望年収の決め方

希望年収を決める際に、ポイントとなるのは以下の2点です。
①求人票の記載金額
②現職の年収

これらの2点を基本とし、あえて低く設定する必要はありませんが、逆に高すぎる設定も避けた方が良いでしょう。

企業側が希望年収を質問する意図は、応募する方が「自分たちの採用条件に合っているか？」「自己分析が出来ているか？」を把握したいためです。
したがって、自分の希望としての具体的な希望年収や最低希望年収を伝える一方で、「貴社の規定に従います」という旨も合わせて伝えておくことが重要です。

希望年収を交渉する場合はタイミングが重要

「希望年収を現職の年収から100万円アップしたい」など、選考過程で企業側と交渉をすることは可能です。先述のように理由や根拠を提示できるように準備するほか、交渉のタイミングもとても重要です。

一般的に希望年収については、面接の最後や終了後に人事の担当の方から聞かれるケースが多いです。希望年収を聞かれずに面接が終了する場合もあるのですが、年収の話題が出たタイミングで企業側と交渉・合意すると良いです。

適したタイミングで交渉が出来るよう、事前準備しておくことが重要です。こちらの記事では、年収・給与交渉について紹介しているので、参考にしてみてください。

まとめ

年収の具体的な話は言いにくい面もありますが、希望をきちんと伝えることで、入社後に後悔してしまう事態を防ぐことが出来ます。
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