自己PRの目的とアピールポイントの作り方

面接や応募書類では、よく「自己PR」を求められることがあります。ここでは自己PRと自己紹介の違いは何か、自己PRでアピールすべきポイントは何かをご紹介します。

目次

• 自己PRと自己紹介の違いとは？
• 自己PRでアピールすべきことは何か
• 自己PRの例

自己PRと自己紹介の違いとは？

面接や応募書類では、よく「自己PR」を求められることがあります。自己PRとは、志望企業に対してあなたが貢献できるポイントを伝え、企業が求めている仕事を遂行するために十分な能力、経験があるかを確認してもらい、あなたに関心を持ってもらうための「あなた自身の売り込み活動」といえます。

営業のご経験がある方なら、初めての商談で商品・サービスを紹介する場面、つまり顧客視点に立ち、あなたの商品・サービスがその新規顧客にどのようなメリットをもたらすのかを語るもの、というとわかりやすいかと思います。つまり、自己PRの目的とは、面接官が「この応募者は我が社のこんな仕事を任せると成果につながりそうだ」とイメージしてもらうことなのです。

対して自己紹介とは、仕事もプライベートも含めて、あなた自身のことを相手に理解してもらうための行為です。これは面接官や企業が、あなたがどんな人生をたどってきたか、人柄や価値観を把握することを目的としています。この二つを混同しないところから、自己PRを考えはじめましょう。

自己PRでアピールすべきことは何か

転職者にはすでに職務経験があります。そのため自己PRは今までの職務経験をもとに、あなたが応募企業のビジネスに対してどのように貢献できるかをイメージさせるものであることが大前提です。「粘り強く継続して取り組むことができます」といった、性格や資質を中心とした自己PRが許されるのは職務経験のない新卒までです。

そのためには、まず、応募企業が何を求めているのかを知る必要があります。その企業の事業内容や業務内容、さらには社風や業界での位置づけまで調べましょう。もしあなたが営業なら、事業内容や商材だけでなく、そのビジネスはB2BなのかB2Ｃなのか、B2Cならどのような層をターゲットにしているのかといったことをきちんと把握しましょう。もし調査の中で疑問に感じたことがあり、かつそれをあなたが解決できるスキルやアイデアを持っているなら、それが自己PRになります。

もし、あなたが今までに社外の方にもわかりやすい実績を上げてきているならば、仕事の成果から自己PRを作ることも有効です。社内表彰を受けた仕事や、成果が認められて昇進につながった仕事などを思い出してみましょう。評価された仕事があったということは、勤めていた会社に貢献した証です。その仕事で自分が活かしたスキルや能力を思い起こせば、それがアピールポイントとなります。この場合は、その成果が応募企業で活用できるものかどうかを検討し、紹介する実績を選びましょう。

また、自己分析から自己PRを作ることもできます。あなたの長所と短所を整理し、長所が実際の仕事で役に立ったケースを思い出してみましょう。この方法でアプローチすれば、自分の長所とアピールポイントの整合性をとりながら自己PRを作ることができます。

これらの方法で行き詰った場合は、今までの仕事の中で、周囲から評価されたことを思い出してみましょう。自分に厳しかったり、自己肯定力が弱かったりする場合、自分のアピールポイントがうまく浮かばないこともあります。しかし、ほかの人から評価された事例があれば、それは客観的に評価されるべきアピールポイントがあったという証拠です。

もし、それでも自信を持ってアピールできるポイントがないと思ったなら、転職エージェントに相談し、客観的にあなたのアピールポイントを見つけてもらうのも一つの手段です。多くの企業の人材ニーズを把握している転職エージェントは、推薦に値するあなたのアピールポイントを客観的に見つけ出すプロフェッショナルです。もしアピールポイントが明確な場合でも、企業にそれを伝える前に、その自己PRはあなたを最大限にアピールするものになっているか確認してみるのも、転職エージェントの活用方法の一つです。

自己PRの例

一例として、人事経験者の自己PR例を考えてみます。人事の場合、大企業では人事と総務部門が分かれていることが多いですが、中小企業では一部門が兼務する場合が多くありますので、まずは職務範囲を確認しましょう。ここでは中小規模の企業で人事・総務を兼務するケースを考えます。

人事・総務の特徴は、社内のすべての部署とのつながりがあり、業務範囲が広いことです。そのため、各部門の業務内容を理解し、社内で横断的に協力・交渉する力が求められます。労務関係の実務、法律知識はもちろん、経営の中枢を担う部署のひとつでもあるため、コンプライアンスなどを担当していることもあります。そのため、労働法規に基づく仕事ができること、幅広い業務経験とノウハウがあることをアピールすると効果的です。労務関係の仕事は、どの会社でも共通した業務がありますので、即戦力として期待されるでしょう。

「○○社では人事・総務部門に10年間在籍し、給与や昇格、トレーニングプログラム関連の仕事を中心に行ってきました。庶務関連から資産管理など一般的な総務全般も経験しています。特に労務関係の仕事では、労務関係のトラブルが発生した際に社会保険労務士と共に対処し、確かな法律知識と現場での適用方法について学ぶことができました。この経験を活かし、労務トラブルを未然に防ぐ仕組みづくりができます。また、コンプライアンス関係の業務経験もあり、御社が推進しているコンプライアンス強化の点でも貢献できると考えています。」