社風とは｜ 働きやすい会社を見つける方法と合わない時の対処法

転職の際、仕事へのやりがいや待遇などは重視しても、社風についてはとくに注目していないという方は案外多いはずです。しかし、社風の良さは働きやすさに大きく影響します。この記事では、社風とは何なのか、また社風のいい働きやすい会社を見つけるための方法や合わないときの対処法について解説します。

目次

• 社風とは会社の文化や価値観・雰囲気
• 社風がいい会社とは
• 企業規模の違いによる社風の傾向
• 社風がいい働きやすい会社を見つける方法
• 会社の社風が合わない場合の対処法
• 社風を志望動機にしてもよい?
• 転職活動を成功させる方法
• 30代での転職はエージェントに相談!
• まとめ

社風とは会社の文化や価値観・雰囲気

社風とは、企業がそれまでに培った経験をもとに形成される独自の雰囲気やスタイルのことです。

たとえば、仕事における意思決定の流れや組織内の人間関係、求められる社員像などは企業によって異なりますが、そこで働く社員には暗黙のルールとして共有されています。

このように社風は目に見えないさまざまな要素を総合したものであり、解釈は主観的です。つまり、社風との相性は人それぞれであり、万人に合う社風は存在しないといっても過言ではありません。

同じ会社でも、「チームワークを重んじる統制の取れた企業」と評価する社員もいる一方で、「主体性を発揮しづらい保守的な企業」と不満を持つ社員がいるのは自然なことです。

社風がいい会社とは

社風は目に見えるものではなく、合う・合わないは個人の感覚によります。ただし、一般的に社風がいいとされる会社には次のような共通点が見られます。

社員の離職率が低い

まず、社員の離職率が低い点です。社風が良くない会社では社員が離職しやすいため、その企業の離職率は社風の良し悪しを測るひとつの指標になります。

たとえば、営業において厳しいノルマがある、残業が多く休日は少ない、評価・教育制度が整っていないといった問題がある場合には、離職率は高くなります。

反対に、ワークライフバランスを実現する制度が充実している、正当な評価制度を導入している、資格取得支援などの教育制度が整っているといった企業では社員の定着率が高まり、離職率が低くなります。

社内コミュニケーションが活発に行われている

社風がいい会社では、組織内の風通しが良く、社内コミュニケーションも活発です。

普段から挨拶が交わされている、お互いに感謝やお礼を伝え合っている、意見交換や情報共有も積極的に行われている、というようにコミュニケーションが活発な会社は明るく安心感があります。

困ったらすぐに相談できる関係を築けるため、社員がストレスを抱えたり、孤立したりしにくくなります。結果的に、社員の居心地も良くなるというわけです。

自分の意見を通しやすい

社員一人ひとりが主体性を発揮できる雰囲気があることも社風がいい職場の特長です。

立場や役職に関係なく、誰もが自由に意見を述べられ、異なる視点からの意見を受け入れる風土がある職場では、社員はのびのびと働けます。

これに対して、上からの命令が絶対で、提案や反論が認められない職場は社員にとってストレスフルです。

上下関係が強すぎる職場では、パワハラやモラハラなどの問題も起きやすくなります。

企業規模の違いによる社風の傾向

社風には企業規模も少なからず影響しています。必ずしもそうとは言い切れませんが、中小企業と大企業では次のような社風の違いがあるとされます。

中小企業

業種によっても多少異なりますが、一般的に中小企業とは、資本金が3億円以下、または従業員数が300人以下の会社を指します。

規模が小さめの企業では、トップの考え方や人柄が社風にも強く影響する場合が多く、合う・合わないが人によって大きくわかれやすくなっています。

中小企業では、個人の能力や実績が重視されることが多く、また規模が小さい分、若いうちから重要なポストを任される可能性も期待できます。

マニュアルやルールが確立されていないことも多く、大企業と比べて自由度の高い働き方ができる会社が多いのも魅力です。

加えて、アットホームな雰囲気の中で、チームで和気あいあいと仕事を進められるのも中小企業ならではの特長です。

大企業

大企業とは、中小企業の定義を超える大規模な企業のことです。世間で名が知られた有名企業や、グローバルに拠点を構える企業も多くあります。

規模が大きな組織では、社内の統制を取るためにルールやマニュアルが確立されているのが一般的です。そのため、個人の新しい提案は通りにくい場合が多く、チャレンジング精神あふれる方では物足りないと思ってしまう可能性があります。

伝統を重んじる、年功序列の雰囲気がまだ残っている社風であることも珍しくなく、入社してしばらくは下積み期間とみなされて思うような役割を任せてもらえない場合もあります。

もちろんよい面もあり、たとえば社員数が多い分、さまざまな年代や立場の人から刺激を受けられたり、多様な価値観に触れられたりすることもあります。

社風がいい働きやすい会社を見つける方法

社風は目には見えないものですが、仕事の進めやすさに大きく影響します。また、社風が合わない組織で働くことは大きなストレスにもなります。入社前に社風との相性を見極めたい方には次の3つの方法が有効です。

自己分析を行う

その企業の社風との相性は、自分にしかわかりません。企業を選ぶ前に自分はどのような価値観を持っているのかを分析しておきましょう。

自分の性格や価値観、またこれまで自分がどのような環境で力を発揮してきたのかを振り返り、自分が理想とする社風を確認しておく必要があります。

それはつまり働くうえで譲れない軸となるため、その軸と企業の社風とを照らし合わせてできるだけズレの少ない企業を選ぶことが肝心です。

面接時に質問をして話をきいてみる

面接の時間も有効に活用しましょう。面接官の人柄や雰囲気をチェックしたり、社風に関することを尋ねてみたりすることをおすすめします。

事前に企業の公式サイトを閲覧したうえで詳しく掘り下げたいことを聞くとスムーズです。

可能であれば、「社内のコミュニケーションは活発ですか？」「仕事で失敗をしても許される雰囲気ですか？」などと、社風について具体的に質問しましょう。

ダイレクトに聞きづらい場合には、企業の経営理念やミッション、ビジョンに関して最も重視している点を尋ねてみましょう。

現場で働く方の生の意見も参考になります。応募企業によっては、面接官や人事担当だけでなく、希望の部署で働く方から話をきく機会を設けてくれる場合があります。

職場の雰囲気やコミュニケーションの取り方などは、実際に一緒に働くことになる方から話をきくのが効果的です。

面接や職場見学の際などに、現場の方との面談機会を得られるよう掛け合ってみるのも一案です。

転職サイトに社員が書き込む評価を確認する

企業の採用サイトで発信されている情報はどうしても建前上の話が多くなりがちなので、過去に働いていた社員の口コミが載っているサイトなどを確認してみるのも手です。

オフィシャルでは発信されていない本音が確認できる場合もあります。ただし、社風に対する感じ方は人それぞれです。一人の意見をうのみにするのではなく、できる限り複数の口コミサイトを比較しましょう。

また、昨今ではSNSや社員ブログを使って社員の声を発信する企業も増えており、採用サイトよりも自然な形で社内の雰囲気や交流の様子などをチェックできます。

会社の社風が合わない場合の対処法

入社後に会社の社風と合わないと感じた場合には、すぐに転職を考えるのではなく、段階的に対処していくことが大事です。具体的には、次の3つのステップに沿って冷静に対処しましょう。

合わない部分を整理する

まずは、合わない部分を整理しましょう。原因をはっきりさせることで効果的な解決策を導きやすくなります。

たとえば、職場の人間関係が淡白なことにストレスを感じている場合には、自分の考え方や行動を変えてみることも大事です。

人間関係については自分から積極的に挨拶したり、ランチに誘ったりすることで、相手も心を許してくれるようになる場合があります。

仕事の進め方への不満については、上司や先輩に相談してみましょう。自分が合わないと思っている部分には、他の社員も違和感を覚えている可能性があります。

自ら率先して行動を起こすことで周囲にもいい影響を与えられるかもしれません。

所属部署を変えてもらえないか相談する

同じ会社でも、部署や支店によって雰囲気が大きく異なることもあります。つまり、自分の居場所を変えるだけで悩みが解決できる可能性が期待できます。

直属の上司とそりが合わない場合や、仕事の進め方の方針が合わない場合などには、異動願いを出してみるべきかもしれません。

社内でほかにやりたい仕事がないか、よく考えてみましょう。

転職をする

部署を異動しても、なお自分の価値観と合わない場合には、他の企業への転職も選択肢に入ります。

このときに応募企業の研究が甘いと、また社風とのミスマッチが起きる可能性があるため、どのような社風なのかは事前によく調べておきましょう。

そのうえで転職するか今の会社に残るのかを決めるのが賢明です。

他社の方針を知ることで比較対象ができ、今の会社の良さを再確認できる場合もあります。

社風を志望動機にしてもよい?

転職において、社風を志望動機にする方は多くいます。社風を志望動機にすること自体は問題ないでしょう。

応募企業としても自社の雰囲気と相性がいい方、できるだけ長く働いてくれそうな方を採用したいはずです。ただし、単に「社風に共感した」と伝えるだけでは中身がなく不十分です。

「なぜ社風に共感したか」「その環境の中でどのように活躍できるか」を自分の人柄や価値観との関連性を含めて具体的に伝えることで、志望動機に説得力が生まれます。

志望動機にオリジナリティーも出るため、大勢の応募者の中でも強い印象を残せます。

転職活動を成功させる方法

どうしても社風が合わない場合には転職も前向きな選択肢として検討しましょう。最後に、転職活動を成功に導くための方法を解説します。

転職理由を明確にする

まずは、転職理由を明確にしましょう。「前の職場が嫌だった」という後ろ向きな理由ではなく、「転職によって、前の職場では実現できなかった○○を成し遂げたい」といった前向きな思考を持つことが大事です。

転職理由を基準に企業探しを行えば、企業とのミスマッチも防げるはずです。また、面接時にも転職理由を明確に答えることができれば、説得性が増します。

自分のスキルを言語化できるようにする

転職活動では、多くのケースで自己PRを求められます。前職の内容だけでなく、具体的なエピソードを交えて、前職での仕事を通じてどのような強みを得たのかを話せるようにしておくことが大事です。

すぐに思いつかない、これというものが明確にならない場合には、自分のキャリアの棚卸しをして、応募企業に生かせるものを探してみましょう。

スキルを言語化することで企業側に自分を採用するメリットをわかりやすく訴求できます。

本当に気になった企業のみに応募する

転職活動を成功させるためには、ターゲットを絞り込んで効率的に活動することも大事です。企業研究をしっかり行ったうえで、気になった企業のみに応募するようにしましょう。

とくに、現職で働きながら転職活動を行う場合には、使える時間も限られます。

本来、企業研究や志望動機の作成には相応の時間がかかります。浅く広くではなかなか結果が出ず、長々と転職活動をしてしまうことにもなりかねません。

30代での転職はエージェントに相談!

30代の転職となると、20代のときには可能であったポテンシャルでの採用が難しくなってきます。

企業側はフレッシュさよりも即戦力を期待するということを念頭に置かなければなりません。30代での転職はエージェントに相談することをおすすめします。

非公開求人も含む豊富な求人情報の中から、自分に合う企業を紹介してもらえるため、リサーチの手間を省けます。また、プロのアドバイザーから客観的な意見をもらえるのも大きなメリットです。

社風とは何なのか、また社風がいい会社の見つけ方について解説しました。

社風は目には見えないものですが、社内に深く浸透しているものであり、働きやすさを左右します。転職活動に失敗しないためには、気になる企業の社風について入念にリサーチしておくことが大事です。

まとめ

転職して実際に働いてみてから「こんな社風だったのか」「働きにくい」と感じるケースは少なくありません。今の会社の社風が合わないと感じている場合には、まずは原因を明確にし、自分の行動で状況を改善できないか試してみましょう。

他部門への異動を願い出るのも手ですが、なお価値観が合わない場合には転職活動も視野に入れましょう。中間管理職やリーダーとして忙しくなってくる30代の転職には、転職エージェントの活用がおすすめです。

「LHH」では、求職中の方の専門領域に精通しているコンサルタントがベストマッチな求人をご提案します。今の自分の市場価値を知りたい方もぜひご利用ください。